アメリカで従業員を解雇するとき気を付けるべきこと

米国で仕事をしていて、一番、嫌なのは、解雇です。私は、米国着任後、私が日本にいた時から、自分の片腕としてよく働いてくれた米国人幹部を解雇せねばならない状況に陥りました。

彼は、私の事務所から数千キロ離れた工場に勤務していました。解雇通知を電話でするのはまずいので、ある課題について、彼の意見を聞きたいので、私の事務所に来て欲しいと言って、彼を呼び出しました。彼は、張り切って、私のために、プレゼンテーション資料を準備しました。

解雇当日の対応について、私は何回も人事部長に相談に行きました。解雇の際に言い渡す文言については、人事部長に事前に原稿を作ってもらいました。当日に向けて、何回もその原稿を読み、私なりの修正を加えて、頭に入れ、緊張しながら当日を待ちました。

解雇当日、彼は飛行機を乗り継いでやってきました。彼が私のオフィスに入り、私のために一生懸命準備したプレゼンテーション資料を開いた瞬間、私は暗記していたフレーズを言い渡しました。私はどうなることかと心配していましたが、彼は以外にもあっさりとしていて、「そうですか。分かりました。これまで有難うございました。」と言って、私のオフィスを出て行きました。それ以降、彼とは、一度も会っていません。

彼の冷静な態度について、人事部長に話したら、「彼はプロフェッショナルだね。」と褒めていたのを今でも思い出します。

それから何回も解雇の場面に遭遇しました。そして、米国社会は、解雇があるが故に、日本社会と異なる側面があることが、分かってきました。

日本と米国の解雇における解雇の際に見える違い

第一に、会社での人間関係です。

米国には、"be friendly but not a friend"　「フレンドリーであれ、でも、友達になるな。」というフレーズがあります。会社の中では、人間関係を円滑にするために、フレンドリーでなければならないが、解雇したり、解雇されたりするかもしれないので、友達にはなるなということだそうです。 

日本では、上司と部下が、家族ぐるみで付き合ったりして、緊密な人間関係を築こうとしますが、米国ではそれ程緊密な関係にはなりません。また、自宅に招待することは、良くないという話を聞いたこともあります。解雇された部下が、腹いせに自宅に放火したりする可能性があるからということです。

それまでとてもフレンドリーだった部下が、会社を辞めると2度とコンタクトして来ないということが度々あり、人間関係の希薄さに寂しい思いをしたことが再三ありました。

第二に、上司との関係。

上司への絶対的服従は、日本人以上です。上司に睨まれると、解雇されるという恐怖がありますから、とにかく上司には徹底的にゴマをすり、上司からの指示はそのまま受け入れます。合理性を追求する米国人もここでは、冷静さを欠きます。

第三に、リストラの噂が流れた時の対応。

少しでもリストラの噂が流れると、何とか解雇を免れようとするのか、沢山の従業員が様々な形でコンタクトを取ってきます。多くの場合は、解雇された場合の割増金の交渉です。

会社側も、リストラ前には、従業員への発信を減らしたりと、少し妙な行動を取ることが多いので、従業員もリストラがありそうなことに気づいてしまうのでしょう。

面白いのは、解雇した従業員が、何年かして、再び採用されることがあることです。採用された当日、挨拶に来た従業員に「どこかで会ったことがありますよね。」と言うと、「貴方に2年前に解雇されました。」という返事が、明るくい返ってきて、びっくりすることがあります。

とにかく、日本人である私は、この解雇という習慣に慣れることはありませんでした。従って、特に人事部長と法務部長は、信頼出来る人を雇うことが重要です。慣れないこと、そして最も難しいことをやる時に、彼らからの、親身になった、そして、公平な観点からのアドバイスは本当に有難いです。

（この記事はロサンゼルスのコミュニティー誌である「ライトハウス」2014年8月16日号に掲載された記事を修正・加筆したものです。）